住宅リフォーム見積チェックシステム

文字の大きさ

運営:公益財団法人 住宅リフォーム・紛争処理支援センター



Point① 複数の見積りを取って、比較しましょう

(1) 見積書は複数の事業者からとりましょう

事業者を選定する際は、複数の事業者から見積書を取得し、比較検討することが有効です。これは、「相見積り(あいみつもり)」と呼ばれるものです。

リフォーム工事は個別の請負契約ですから、工事毎に内容も仕様等も異なり、1社だけの見積りではその金額が本当に適正かどうかわかりませんが、複数の事業者から見積りを取得することにより、工事費についてある程度の相場感をつかむことができます。


相見積りを取得する際は、事業者にあらかじめ相見積りであることを伝え、見積りやリフォーム提案等について、無料の範囲であることを確認してから依頼するのがよいでしょう。

相見積りは2~3社がよいようです。これより多いと比較検討が煩雑になり、かえって事業者の選択が困難になる場合があります。

(2) 見積書の比較表をつくることが有効です

相見積りを取得する際には、後の比較検討をしやすくするため、各事業者に同じ条件で依頼しましょう。(「住宅リフォーム見積チェックシステム」の「モデル見積書式の作成」を利用し、参考となる書式をつくることもできます。)

それでもなお、事業者によって見積書の書式や、工事項目の名称やまとめ方、数量の積算方法などが異なっていることが多く、相見積りを比較検討するにはちょっとした工夫が必要です。

そのひとつとして、工事箇所や工事項目をそろえて、比較表を作ることが有効です。単価の高低、仕様の違い、項目の有無など、事業者によって異なる部分が一目瞭然となります。

この結果、総額では最も高いと思った事業者が、条件をそろえてみると実は最も安価であったと気づくこともあります。


ただし、この作業を正確に行うためには、ある程度の建築の専門知識を必要とします。一人では難しいと感じたら、お気軽に「住まいるダイヤル」にご相談ください。「住まいるダイヤル」の相談員(一級建築士)が電話でアドバイスします。

見積書比較表の例


goTop